リフォームコラム
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火災保険に加入していて良かった理由

2021年4月15日

戸建てやマンションを購入すると、火災保険に加入することが必須です。火災保険は保険各社からさまざまな補償内容、特約の商品が出ており、どれを選べば良いのか迷うこともあるでしょう。今回は火災保険への加入前に知っておきたい基礎知識をご紹介します。

 

 

火災保険とはどんな保険か?

 

火災保険は損害保険の一種で、火災をはじめとして破裂や爆発、落雷、台風、水災、盗難など、事故や災害によって生じた損害を補償します。保険の対象は建物本体やそれに付帯する門、塀、車庫、物置などの「建物」と、建物の中にある家具や什器、衣服などの「家財」です。

 

火災保険は万が一の火災で建物や家財が損害を受けたときに、家を建て直したり、家財を揃え直したりするための経済的なリスクをカバーします。

 

なお、補償される事故の種類や補償の対象は、商品ごとに異なります。地震は補償対象ではないため、地震が原因の火災や津波による損害は火災保険でカバーできません。これらのリスクは「地震保険」が補償します。

 

住宅を購入したら火災保険への加入が必須

 

新築か中古か、戸建てか集合住宅かにかかわらず、住宅を購入したときは火災保険への加入が必須です。

 

住宅を購入するときは、多くの方が住宅ローンを組みます。返済期間は35年以上と長期にわたるため、その間に火災や台風などの被害を受けるリスクがあります。

 

被害に遭ったとしても住宅ローンの返済は続くため、ローンの期間中に火災や自然災害で住宅が損害を受けたときのリスクヘッジとなるのが火災保険です。

 

一般的には住宅の引き渡しを受ける前に火災保険の契約を結び、その日から火災保険はスタートとなります。

 

新築一戸建ての火災保険料の相場

 

新築一戸建ての火災保険料は、以下の要素で変動します。

・建物の構造
・自然災害が多いエリアかどうか
・補償内容
・補償期間

それぞれの要素について詳しく見ていきましょう。

 

建物の構造

火災のリスクは建物の構造によって変わります。たとえば、木造の新築一戸建てはコンクリート造のマンションよりも災害リスクが高いため、保険料も高くなります。ほかにも、建物の材質の耐火性や専有面積によっても保険料が変動します。

 

自然災害が多いエリアかどうか

新築一戸建てを購入するエリアが、自然災害が多いかどうかも保険料に関わります。たとえば、九州や沖縄は台風が多いため、ほかのエリアに比べて火災保険料が高い傾向にあります。また、火災の燃え広がりリスクの高い住宅密集地か、近隣に消防署などの消化施設があるかによっても保険料が変わります。

 

補償内容

火災保険の補償対象は、「建物のみ」補償するケースと、「建物と家財の両方」を補償するケースがあります。当然ながら、補償対象に家財を含めると火災保険料は高くなります。ほかにも商品によって特約(オプション)があり、特約をつけるかどうかで保険料が変わります。

 

補償期間

火災保険の補償期間は1年から最大10年まで選ぶことができます。補償期間が長いほど、1ヶ月あたり(1年あたり)の保険料の支払いは安くなります。

 

まとめ

 

火災保険は家を購入した場合に必ず加入しなければなりません。近年は住宅の防火性能の向上や、火災警報器の普及などの要因で住宅火災の数は減少傾向にあるようです。しかし、近年の気候変動によって日本に上陸する台風の強度は増加傾向にあり、落雷による被害も増えています。

 

火災保険は複数の保険会社の見積もりを比較して、自身にもっとも適した補償内容の保険に加入しましょう。

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